日系商社、自家用ソーラー事業活発化

こんにちは!!Korinです。

 

今日もざっくり1分でわかるアフリカニュースをお届けします。

 

今回のニュースは、日本の総合商社が、アフリカ農村部の無電化地域で、SHSの販売事業に相次いで参画しているというもの。

アフリカ無電化地域に“光”

ざっくり説明

日本の総合商社が、アフリカ農村部の無電化地域で、小型の自家用太陽光発電「ソーラーホームシステム(SHS)」の販売事業に相次いで参画している。
スマートフォンが急速に普及し、スマホ決済による確実な資金回収が参入を後押しした。

アフリカでは、6億人以上が無電化地域で暮らしているとされ、照明には灯油ランプが日常的に使われている。太陽光発電の導入は環境負荷の軽減につながると期待される。

このほか、三井物産と住友商事は昨年、ケニアやウガンダを拠点とするSHS事業大手エムコパにそれぞれ出資。三菱商事はフランス電力公社と組んでコートジボワールを中心としたSHSのレンタル事業に参画し、今後は法人向け電力供給事業への参入も検討する。

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Korin
6億人以上が無電化地域で暮らしているというのは驚きました。
スマホの普及が環境改善にもつながり、人々の暮らしをも向上させる良いサイクルが今後も広がるといいですね。
以上、Korinでした!